目指せ5年間で100万円!「小学校準備金」は5歳までに貯金しよう

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「この子は将来、何になるのかな?」

わが子には、将来親としてできる限りの支援をしてやりたい、親ならば誰しもそう願うと思います。

子どもの成長に伴い、必要な金額が増えていく教育資金は、老後資金やマイホーム資金とは異なり、実は計画的な貯蓄がしやすいのです。

ただ、進路が定まらないと、かかる学費がわからないことから貯めにくいのも事実です。そのため、教育資金は、「早めにコツコツと!」が鉄則です。

今回は、ファイナンシャルプランナーの海老原さんに、“着実に貯めるための貯蓄目標の設定方法と家計支出の見直し”についてお話しいただきます。

小学校準備のために必要なお金とその中身

『子供の学習費調査(文部科学省、平成28年度)』によると、公立小学校の学習総額は、約32.2万円(年額)、いっぽう私立小学校の場合、約152.8万円(年額)(※)。公立か、私立か。子の進路によりかかるお金は大きく変わります。

学習総額には、学校教材費のほか、給食費や学校外活動費も含まれていますが、同じ子を持つ筆者の実感としては、入学初年度はさらに、運動靴や手提げバッグなど通学や自宅用の物品にさらにお金がかかるイメージです。

先ほどの調査でも、学年別にみると、公立小学校第1学年では約35.7万円、私立では186.3万円という調査結果でした。(※)

中学、高校、大学にかかる教育費の準備も同時に進めなくてはなりません。

家計にゆとりがないご家庭ほど、子が生まれたらすぐ一定額をコツコツ貯蓄していき、小学校低学年の間にかかる100万円ほど貯めておくと安心です。

 

「児童手当プラスアルファ」でできる貯蓄からはじめよう

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「よし、今月から毎月5万円ずつ貯めるぞ!」と言ってすぐ貯められる家ばかりではありません。

貯蓄目標を決める前に、まずわが家が1年間で実際に貯められた金額を確認しておきましょう!

確認方法はカンタンです。家にある預金通帳をすべて集めて、1年前の預金残高と現在のそれを確認した後、一年間の預金残高の差をチェックするだけでOKです! (記帳できていないと残高はわかりません。金融機関ATMなどであらかじめ記帳を済ませておきましょう。)

貯蓄がこの1年でどれくらいできているか確認したうえで、年間収支がプラスであればもう1~2万円/月。

年間の貯蓄が減っている、赤字だというご家庭では、そのマイナス分をなくせるように、家計支出の見直しとセットで貯蓄目標を決めましょう。

また、児童手当は、はじめから貰わなかったものとして、手当全額を貯蓄するのもおすすめです。

子どもの年齢が3歳未満であれば児童手当月額は1.5万円です(平成28年度)。これだけで年間18万円、貯蓄のペースがアップします。

貯蓄分と合わせれば「5年間に100万円程度」は貯められそうな気がしてきませんか?

 

「大きな支出」に目が向かないとお金が貯まりにくい?

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“お金がみるみる増える魔法”は、残念ながらありません。

ただ、お金を貯めにくいご家庭ほど、細かな支出を気にする一方、大きな支出には目が向かない傾向があるようです。

日々の節約は大切ですが、暮らしが疲弊していく原因ともなります。まず固定費を2,3種類ほど、支出金額の大きな順に見直し、削減(カット)することを目指してみましょう。

たとえば、「住宅ローンの借り換えや毎月返済額軽減タイプの繰上返済」を検討してみてはどうでしょう。

手間はかかりますが、一度の見直しで万単位の支出カットが見込めるかもしれません。

そのほか、惰性で読んでいる定期購読誌の購読をやめる、電気料金や携帯電話の契約を見直す、などいくつか組み合わせていけば、それだけで目標とする貯蓄額に達するケースも。

 

いかがでしたか?

やみくもに貯蓄目標を決めても長続きしませんし、なによりストレスがたまります。

“ストレスではなく、お金を貯める”には、一見遠回りな気はしますが、家計の現状把握・見直しとセットで貯蓄計画を立てるほうが目標達成の可能性は高くなります。

預金通帳をよきパートナーに、定期的な支出を意識することからはじめてみましょう。

(2016年06月11日の記事を再掲載しています)

【参考・画像】
子供の学習費調査(平成28年度)- e-Stat
※ Graphs / PIXTA、Puttachat Kumkrong / Shutterstock
※ Katy Spichal / Shutterstock

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