もう限界ッ!夫婦が産後2年以内に「離婚」に陥る理由3つ

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「産後クライシス」……それは産後2年以内に起こる夫婦間の危機を指す言葉。

実際に、厚生労働省の「全国母子世帯等調査結果報告」(※1)による“母子世帯になったときの末子の年齢(平成15年~平成23年)”を見てみると、子どもが0歳〜2歳の間に離婚している母親が増えていることがわかっています。

しかし産後クライシスだけでなく産後2年以内に離婚率が高くなってしまう理由は他にもあるようです。

そこで今回は、It Mamaライターであり心理学博士の山本ユキコさんと、夫婦問題カウンセラーの高草木陽光さんの記事より、「産後2年以内に離婚率が高い理由」をご紹介します。

 

誰と結婚しても起こり得る!? 「産後クライシス」

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産後、子どもが2歳までは誰と結婚したとしてもイライラする時期なのかもしれないと、山本ユキコさんは考えています。

それは母親がイライラしやすいということに加え、男性側も父親になる途中の過程で、お互い衝撃することが増えるからではないかとのこと。

平成23年度全国母子世帯等調査結果報告によると、母子家庭になった時の末の子どもの年齢は、

1位 0~2歳(34.2%)

2位 3~5歳(20.4%)

3位 6~8歳(11.8%)

-平成23年度全国母子世帯等調査結果報告-

と、末の子が0~2歳の時が1番危機的状況であることが分かりますね。

産後から子どもが2歳までの時期は産後のホルモンバランスの変化と、産前からの生活の激変によるストレスによって“母親がイライラしやすい”、まさに危機的な状況といえるでしょう。

しかし、この時期を超えれば夫婦関係はまた落ち着いてくるはずです。上記の結果にも子どもの年齢が6~8歳では、0~2歳の時の約3分の1という結果が出ています。

 

このように産後2年は夫婦それぞれの生活の変化から、産後クライシスが起こる可能性を山本さんは説いています。

そして男性は子どもが産まれた後も変わらず仕事をすることに対し、女性は育児休業や出産を期に専業主婦になる方もいて、生活に大きな変化が起こります。

高草木さんは、仕事をバリバリしてきた女性ほど家庭に入ると不満を溜め込みやすいという見解をお持ちで、それが離婚に繋がると考えています。

具体的にどのような理由があるのか、みていきましょう。

 

キャリアウーマンが家庭に入ると…?「離婚に陥る理由」3つ

(1) 社会から見放されたような「喪失感」に襲われる

いままで第一線で仕事をしていた女性が出産をしたり、専業主婦になったりして、家事や育児に追われる毎日へと変化していくなかで、湧き起こりやすい感情があります。

それが“喪失感”です。

会社では、同じ目標をもった仲間たちも、頼ってくれる部下もいた。そして、認めてくれる上司もいた。

しかし、家事や育児を一生懸命頑張っていても、家庭では仕事で得られたような達成感や、必要とされているという“自己重要感”が感じられにくくなってしまうのです。

そのため、自分の夫へ不満をぶつけてしまう妻が増えるという現実が起こります。

 

(2)キャリアを手放した不安や焦り

責任のある地位にいて、大きな仕事を任されていた経験がある女性が職場を離れ、全神経を“育児”に集中して見えてくる感情があります。

それは、「私は、まだできる」という自負心や、「もう、どこにも就職できないかも……」という不安感です。

これまでの仕事にプライドをもっている女性は、自分にも厳しいですが、人にも厳しい傾向がありますので、夫にも厳しくなりがちです。

そのため、家事や育児に対する夫への要求がエスカレートして、ケンカが増えてしまうのです。

 

(3)変わらず仕事を続けていられる夫への嫉妬や怒り

子どもが生まれる前と生まれた後では、女性の環境は180度変わります。

いままで自分のペースや自分の都合で出来ていたことが、思うように出来なくなってしまうことに強いストレスを感じるからです。

そこで、子どもが生まれてからも変わらず仕事も続けていて、何かが大きく変わることもない夫に嫉妬心や怒りの感情が湧き上がりやすくなるのです。

 

産後クライシスは、他人事ではなく誰にでも起こり得ることを忘れてはいけません。

先にご紹介したデータからも見てとれるように、産後2年が一番生活や環境に大きな変化が訪れる時期なのでしょう。

ご紹介したことを夫婦で共有し、もしイライラしてしまったりケンカになった時はよく話し合える関係でいたいですね。

 

【参考・画像】
※1『平成23年度全国母子世帯等調査結果報告』- 厚生労働省
※ 高草木陽光『なぜ夫は何もしないのか なぜ妻は理由もなく怒るのか』(2017)- Amazon

※ 雇用均等・児童家庭局 家庭福祉課(2012)母子家庭等自立支援室平成23年度全国母子世帯等調査結果報告 – 厚生労働省 
※ Tiko Aramyan , wavebreakmedia  / Shutterstock

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